注文住宅で二世帯住宅はあり？間取りタイプや費用を解説

こちらの記事では、住宅の建築を検討中の方に向けて「二世帯住宅の魅力」をテーマに解説しています。二世帯住宅の3種類のタイプや間取り、メリットに加えて予算の目安をまとめていますので、ぜひ参考にしてください。

二世帯住宅とは

1つの住宅に「親世帯」と「子世帯」と2つの世帯が一緒に暮らす住宅を「二世帯住宅」と呼びます。このタイプの住宅は、それぞれの世帯が独立して生活できる設計が特徴です。お互いのプライバシーを確保しながら、必要なタイミングでお互いに助け合うことができます。

二世帯住宅には3つのタイプがある

完全分離型

水回りやリビングなど、それぞれの世帯が独立した生活インフラを持っているタイプの二世帯住宅です。

完全分離型は、世代間でライフスタイルが大きく異なるケースに向いている形です。「早寝早起きの親世帯」と「仕事でいつも帰りが遅い子世帯」が暮らす二世帯住宅の場合、それぞれのライフスタイルの違いがストレスになってしまうケースがあります。インフラを分けることで、お互いの生活スタイルを尊重でき、必要な時には助け合える点が魅力です。

完全同居型

完全同居型は、玄関・キッチン・リビング・ダイニング・お風呂などの設備をすべて共用する間取りです。寝室など個別の部屋以外は共用となるため、二世帯住宅を建てる際に建築費が抑えられるタイプ。また建築費だけではなく、冷蔵庫や洗濯機など大型の家電も世帯ごとに購入する必要がないので、生活費も抑えやすくなります。

ただし、生活リズムに違いがある場合にはお互いの生活音がどうしても気になってしまう、というケースが考えられます。

一部共用型

その名の通り、一部の設備を強要するタイプの二世帯住宅です。どの設備を共用するかはそれぞれの家庭によって異なり、例えば「玄関とリビングのみ」共用するなどのパターンがあります。

完全分離型と完全同居型の中間に位置する形態となるため、親世帯と子世帯がある程度一緒に生活しつつ、プライベートな空間も確保しやすい点が特徴です。また、完全分離型よりは建築費は抑えられるものの、共用する設備が少ない場合には、建築費が上がることになります。

二世帯住宅の間取りのタイプ

上下分離型

住まいの1階と2階で世帯を分けるタイプが「上下分離型」です。この場合、1階で親世帯、2階で子世帯が生活する、というケースが一般的です。このパターンだと、親世帯の体の負担を軽減できます。

また、それぞれの世帯が同じ面積を確保しやすい、設計の自由度が高いといった点や、構造的に安定しやすいといったメリットがありますが、上下階での生活音の問題に気を付けることが必要です。

左右分離型

建物を左右に分離し、それぞれの世帯の住空間を配置する間取りが「左右分離型」です。敷地の間口が広い場合におすすめのタイプで、生活音の問題も比較的少ない傾向がりありますし、世帯ごとに独立した玄関を設置しやすいので、プライバシーを確保しやすい点がメリットです。その反面、敷地の形状によっては彩光などの面で世帯ごとに差が出てしまうケースも考えられます。

二世帯住宅のメリット

家事や子育てを分担できる

二世帯住宅にした場合、家事や子育てのお願いがしやすくなります。例えば、子世帯が共働きだと家事や育児を両立するのが難しい場面もあるでしょう。二世帯住宅であれば、親世帯に協力をお願いしやすいです。反対に、親世帯が忙しい・体調を崩してしまったときには、子世帯が様子を見に行ったりサポートしやすくなります。

注意点としては、どちらかの世帯や誰か一人に負担が集中しないよう、親世帯と子世帯で家事や子育てをうまく分担した方が良いでしょう。前もってルールを決めておくことがポイントです。

外出時などにお互いにサポートできる

どちらかが外出しなければならない時にも、お互いにサポートし合えるというメリットもあります。例えば、子どもを迎えに行かなければならないものの、共働きで対応が難しい場合には、お迎えをお願いできるといったケースも考えられますし、逆に親世帯が出かけたいものの足がないという場合には子世帯が送り迎えをするといった対応もできるでしょう。旅行などで長期間不在にする場合にも、どちらかの世帯に留守を頼むことができるため安心感があります。

体調面でもサポートし合える

家族の誰かが体調不良や怪我などで通院や入院が必要になった場合、誰か他の大人のサポートがあると心強いといえます。二世帯住宅であれば大人の人数も多いため、その分サポートしやすいという面が大きくなります。病院の付き添いや留守番といったように、柔軟な役割分担を行うことが可能です。

経済面でも負担の軽減が可能

二世帯住宅は経済面で負担が軽減されるといったメリットもあります。一例として、親世帯が所有する土地に住まいを建築する場合、子世帯は土地を購入せずに済みます。また、メーターを一本化することで光熱費の節約も期待できます。ほかにも、二世帯住宅の場合には要件を満たすことで、税制上の優遇措置を受けられるというメリットもあります。

二世帯で住宅購入費や日々の生活費、光熱費を分担する場合、あらかじめ負担割合を話し合っておくことが大切です。どちらか一方に負担が偏るとそれが不満になり、関係の悪化に繋がってしまう可能性があります。

完全分離型の予算目安

どのような住まいを建築するかによって予算は大きく変動します。

例えば、予算が3,000万円台の場合には、延床面積40〜45坪程度の住まいが目安です（世帯ごとの居住面積は18〜20坪程度）。ローコスト住宅メーカーの選択、間取りの工夫、設備や使用をスタンダードなものにする、給湯器など設備の共用を検討することで、費用を抑えることができるでしょう。

予算が4,000万〜5,000万円の場合には、延床面積45〜55坪程度の二世帯住宅の実現も可能です。この場合、それぞれの世帯で十分に居住面積を確保できます。住宅設備のグレードや断熱性能を上げるなど、住み心地と資産価値を向上させることを考えても良いかもしれません。

予算が6,000万円以上のケースでは、延床面積60坪以上の完全分離型の二世帯住宅の建築ができます。各世帯30坪ほどの居住面積が確保できますし、ハイグレード帯の住宅設備の導入が見込めます。

二世帯住宅は各々の生活スタイルを大事にすることも大切

こちらの記事では、二世帯住宅について解説してきました。二世帯住宅と一口に言ってもさまざまなタイプがあるため、予算や個々のライフスタイルを考慮しながら、どのような住宅にするかを考えることが大切です。

また、下記のページでは注文住宅を建てる上でチェックしておきたい”土地探しのポイント”について解説をしていますので、家づくりの参考にぜひご確認ください。

土地探しのポイント