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経済産業省・資源エネルギー庁では、「省エネ住宅」は「真冬や真夏でも、少ない暖冷房エネルギーで過ごしやすい(快適さ)」「光熱費が節約できる(経済的)」「結露によるカビやダニの発生を抑制でき、ヒートショックのストレスが少ない(健康的)」「結露による木材などの不朽や建材の劣化が抑制される(耐久性)」といった条件を満たしている住宅を「省エネ住宅」としており、「断熱」「日射遮蔽」「機密」の対策が柱であると定義しています。
(参考:https://www.enecho.meti.go.jp/category/saving_and_new/saving/general/housing/)
2050年のカーボンニュートラル実現に向けた取り組みが活発になっており、2025年4月から着工する全ての新築住宅に対して、省エネ基準適合が義務化されます。
省エネ住宅は、主に「長期優良住宅」「ZEH住宅」「LCCM住宅」「性能向上計画認定住宅」というものがあります。
長期優良住宅とは、国が定めた長期優良住宅認定制度の基準をクリアした住宅を指します。基準には耐震性や劣化対策、維持管理や更新のしやすさといった項目が挙げられます。
ZEHとは、Net Zero Energy House(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の略語で、太陽光発電による電力送出や省エネルギー設備の王乳、あるいは外皮の高断熱利用によって、生活での消費エネルギーより生み出すエネルギーが上回る住宅のことです。
LCCM住宅(ライフ・サイクル・カーボン・マイナス)とは、建設時や運用時、廃棄時に省CO2に取り組み、太陽光発電などの再生可能エネルギーを創出してCO2の収支をマイナスにする住宅を指します。
平成27年に制定された「建築物省エネ法」の基準を抑えた住宅のことです。性能向上計画認定住宅となるには、省エネ基準を超えており、建築物のエネルギー消費性能の向上を促進するために経済産業省令・国土交通省例で定める基準に適合していることが認定される必要があります。
省エネ住宅の中には、基準を満たすことで補助金をもらえたり、所得税が減税されたりするものがあります。
例えば、「こどもみらい住宅支援事業」では、子育て世帯または若者夫婦世帯が、所定の住宅事業者と省エネ住宅などの新築工事請負契約を結んだ場合、60~100万円の補助金を受けられます。
その他にも、下記のような補助金や優遇制度が受けられます。
断熱性が高くて外気の温度が影響しにくくなるため、室内を冷やしたり暖かくしたりすると、その状態が長く続きます。そのため、冷暖房費の節約に繋がります。
断熱性が高いため、窓の結露を減らすことができます。結露が減ることで、カビが生えにくくなり、喘息やダニによる症状を抑えられる可能性があります。
こちらのページでは、省エネ住宅について解説しました。省エネ住宅は節約や補助金の対象など、費用面でも嬉しい効果があるだけでなく、身体的な好影響も見込めます。これから家を建てる場合は、是非省エネ住宅を検討してみてください。
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価格目安はあくまでも参考目安なので、広さや土地形状、こだわり仕様などによって金額は変動します。諸経費が含まれているかいないかも各社のガイドラインによるようです。金額面に関しては、気になるメーカーが見つかったら、必ずご確認をしていただくようにお願い致します。